「年収500万円だと、将来の年金はいくらもらえるの？」
年金額は、現在の年収だけで単純に決まるわけではありません。 実際には、厚生年金の加入期間・現役時代の平均年収・何歳まで働くか・受給開始年齢などによって変わります。
この記事では、年収500万円の会社員が将来もらえる年金額の目安や、年金額が変わるポイント、老後資金として足りるのかをわかりやすく解説します。
目次
年収500万円の会社員が40年間厚生年金に加入した場合、将来もらえる年金額の目安は以下のとおりです。
年金受給額の目安（老齢基礎年金＋老齢厚生年金）
月額
13〜15万円
年額
156〜180万円
ただし、同じ年収500万円でも実際の受給額は人によって異なります。たとえば：
では、受け取れる年金額が変わります。
会社員が将来受け取る年金は、主に以下の2つで構成されます。
1階部分
老齢基礎年金（国民年金）
すべての人が対象となる年金です。20歳から60歳まで保険料を納めることで、原則65歳から受け取れます。
2階部分
老齢厚生年金
会社員や公務員が加入する厚生年金から支給される年金です。給与や賞与に応じて保険料を納めるため、現役時代の収入が高いほど年金額も増えやすくなります。
会社員として40年間働いた場合の年収別の年金受給額（月額目安）を比較すると、年収500万円は平均的な会社員の年金額に近い水準といえます。
同じ年収500万円でも、将来の年金額が変わる主な理由は4つあります。
厚生年金の加入期間
厚生年金は、加入期間が長いほど受給額が増えます。20代から定年まで会社員として働いた人と、途中で自営業になった人では、厚生年金の額が大きく変わります。
現役時代の平均年収
厚生年金は給与や賞与に応じて保険料を納める仕組みです。ある1年だけ年収500万円でも年金額が大きく増えるわけではなく、加入期間全体の平均的な収入が重要です。
60歳以降の働き方
60歳以降も厚生年金に加入して働くと、将来の年金額が増える可能性があります。定年後に再雇用で働くか、完全に退職するかによっても老後の収入は変わります。
受給開始年齢
年金は原則65歳から受け取れますが、繰上げ受給（60〜64歳）や繰下げ受給（66〜75歳）も選択できます。繰上げると月額は減り、繰下げると月額は増えます。
年収500万円の会社員が将来もらえる年金は、月13〜15万円程度がひとつの目安です。 結論からいうと、生活スタイルによっては年金だけでは不足する可能性があります。
たとえば、毎月の生活費が20万円かかる場合、年金が月15万円なら毎月5万円の不足です。
年金額だけでなく、老後の生活費とセットで考えることが大切です。
年収500万円の人でも、単身か夫婦かによって老後の資金計画は大きく変わります。
単身世帯の場合
年金が月13〜15万円程度あれば、支出を抑えることで生活できる可能性はあります。
家賃・医療費・介護費などが重くなると不足しやすくなります。
夫婦世帯の場合
配偶者の年金額によって大きく変わります。共働きで夫婦ともに厚生年金がある場合は世帯年金額が大きくなりやすいです。
配偶者が専業主婦・主夫だった期間が長いと、世帯年金額が少なくなる可能性があります。
年金だけで不足する可能性がある場合、早めに対策しておくことが大切です。
新NISAを活用する
投資で得た利益が非課税になる制度です。長期で積み立てることで、老後資金づくりに有効に活用できます。
iDeCoを活用する
老後資金を準備するための私的年金制度です。掛金が全額所得控除の対象になるため節税効果も期待できます。ただし原則60歳まで引き出せない点に注意が必要です。
60歳以降も働く
定年後も働くことで生活費を補えるだけでなく、厚生年金の加入期間を延ばして年金額を増やせる可能性があります。
支出を見直す
老後資金は収入だけでなく支出の見直しも重要です。住居費・保険料・車の維持費・通信費などは、老後の家計に大きく影響します。
年収500万円の会社員が将来もらえる年金額は、月13〜15万円程度が目安です。
ただし、実際の年金額は以下によって変わります：
平均額や目安だけでは、自分の老後資金を正確に判断することはできません。 まずはシミュレーターで、将来の受給額と退職後の手取りを確認してみましょう。
MONEY TOOLS — 無料・会員登録不要
年収500万円の場合の年金額を退職シミュレーターで確認
ねんきん定期便を撮影するだけ。退職後の月別手取りを自動計算します。
※本記事の内容は2025年度の情報をもとに作成しています。年金制度や受給額は毎年改定されるため、 最新情報は日本年金機構の公式サイトまたはFP・社会保険労務士にご確認ください。